日本肢体不自由教育研究大会
（以下、 「研究大会」という。 ）
は、昨年
度と同様に一日開催とし、八月九日
（金）
に東京の国立オリンピック
記念青少年総合センターを会場に実施しました。
北は北海道から南は沖縄県の全国より特別支援学校、大学の先生方
一一二名に参加していただきました。前日には、宮崎県沖の大地震が
ありました。多大な被害を受けた方々への心からのお見舞いと、いち
早い復旧をお祈りいたします。大地震の翌日でしたが、九州・四国か
らも予定通り参加されたことは、運営委員一同ほっとしたところです。
開会式の際には、主催者のほか、共催団体を代表して特別支援学校
肢体不自由教育校長会会長
（東京都立光明学園統括校長）
の島添聡殿、 後
援団体を代表して独立行政法人国立特別支援教育総合研究所上席総括
研究員の吉川知夫殿にもごあいさついただきました。本研究会や各学
校の教員に対する激励のお言葉もちょうだいし、大変感激いたしまし
た。
開会式後の基調講演は、文部科学省初等中等教育局視学官
（併）
特
別支援教育課特別支援教育調査官の菅野和彦氏に「特別支援教育にお
ける肢体不自由教育への期待」と題してお話しいただきました。この
基調講演では、国の学校教育と特別支援教育の動向、肢体不自由のあ
る児童生徒の状況と教育の質の担保、自立活動の指導など、最新の情
報と肢体不自由教育の今後への期待を具体的にご教示いただきました。
午後に開催したセミナーでは、昨年度に続いて「自立活動の指導の
カリキュラム ・ マネジメント」 「自立活動の指導の課題設定と評価」の
二つのテーマと、本年度新たに加えた「指導の効果を高める姿勢づく
り」の三つのテーマを取り上げました。いずれのセミナーでも、肢体
不自由教育を含む特別支援教育の最前線で、全国的にご活躍されてお
られる先生方を講師にお願いしました。基調講演や各セミナーの概要
については、次ページ以降の報告をご覧ください。
近年教員には、働き方改革が求められるほどその業務の多忙さが問
題となっております。夏季休業中も校内・校外での悉
しっ
皆研修への参加
や校務分掌の業務の遂行など、多忙な日々を過ごされていることと思
います。また、世間では「コスト ・ パフォーマンスやタイム ・ パフォー
マンス」が求められるようにもなってきています。そうした状況の中、
全国各地より参加された方々の熱心に研修する様子を目の当たりにし、
主催者として大いに力をいただきました。猛暑日の開催でしたが、体
調不良者は一人もおらず、成功裡
り
に研究大会を終了することができま
した。運営委員を代表し、ご参加の皆様方に厚く御礼申し上げます。
研究大会報告
第四十八回日本肢体不自由教育研究大会を終えて
大会会長
西川 公司
（特定非営利活動法人 日本肢体不自由教育研究会理事長）
研究大会報告
40
基 調 講 演
基 調 講 演
大会当日は、百名を超える参加
者を迎え、文部科学省初等中等教
育局視学官
（併）
特別支援教育課特
別支援教育調査官の菅野和彦氏に、
「特別支援教育における肢体不自
由教育への期待」と題して、 ご講演
いただきました。
前半は、特別支援教育の充実に
向けた国の動向や文部科学省によ
る調査を基に、 肢体不自由のある児
童生徒の状況や特別支援学校
（肢体
不自由教育）
、特別支援学級等にお
ける課題などについてお話いただ
きました。後半は、 肢体不自由教育
の歴史を振り返りつつ、 「体育・機
能訓練」
（保健体育・機能訓練）
から
「養護・訓練」の新設へ、そして
「自立活動」への変遷の中で、 指導
計画の作成や各教科等との密接な
関連を図ることに着目し、 現在の自
立活動の課題についても論じてい
ただきました。
１ 国の動向と特別支援教育
最初に、初等中等教育全体の動
向について、 次のようなお話があり
ました。
学習指導要領改訂後の答申や報
告等に、 「 『令和の日本型学校教育』
の構築を目指して～全ての子供た
ちの可能性を引き出す、 個別最適な
学びと、 協働的な学びの実現～
（答
申）
」
（令和三年一月）
があります。こ
の答申の内容を踏まえて、 現在の施
策が出されています。 その中でもＧ
ＩＧＡスクール構想では、 端末更新
の時期にあることや、ＧＩＧＡス
クール構想と現在の学習指導要領
とは一体的なものとなっており、全
ての子供たちの可能性を引き出す
個別最適な学びと協働的な学びを
実現させるために、 着実に進めるこ
とが必要であることなどです。ま
た、 文部科学省で製作しているＧＩ
ＧＡスクール構想の授業動画は、
小・中・高等学校のみならず、現在
は特別支援学校編が公開されてい
るので、 ぜひ視聴いただきたく思い
ます。
加えて、令和五年六月に閣議決
定された教育振興基本計画では、 基
本施策として特別支援教育の推進
が位置付けられ、 次のことが示され
ています。
「障害のある子供の自立と社会参
加に向けて、障害者権利条約や障
害者基本法等に基づき、 障害のある
子供と障害のない子供が可能な限
り共に過ごすための条件整備と、
一人一人の教育的ニーズに応じた学
びの場の整備を両輪として、 インク
ルーシブ教育システムの実現に向
けた取組を一層進める。 」 「個別の教
育支援計画 ・ 個別の指導計画の活用
や合理的配慮の提供に加え、 本人や
保護者の意向を最大限尊重した適
切な就学先決定の促進、 通級による
指導の充実及び外部人材の活用の
推進等により、 障害の状態等に応じ
て適切な指導や必要な支援を受け
られるようにする。また、 障害者理
解に関する学習や交流及び共同学
習の在り方等を周知するとともに
一層の推進を図る。 」 「教師の専門性
向上を図るため、 特別支援学校教諭
免許状コアカリキュラムに基づい
た教職課程の充実や、 特別支援学校
教諭等免許状保有率向上の取組な
どを進める。 」 「医療的ケアが必要な
児童生徒等について、 保護者の付添
いがなくても安全 ・ 安心に学校で学
ぶことができるよう、 医療的ケア看
護職員の配置の促進を含め、 取組を
推進する。 」 。
２ 特別支援教育の動向
特別支援教育の動向に関し、 次の
点を中心に説明いただきました。
「新しい時代の特別支援教育の在
菅野 和彦氏
（文部科学省）
41
肢体不自由教育 No．266 ／ 2024 年
り方に関する有識者会議
報告」
（令和三年一月）
をはじめとして、 特
別支援教育の施策の方向性や特別
支援教育を担う教師の専門性向上、
通常の学級に在籍する特別な教育
的支援を必要とする児童生徒の状
況、 通常の学級に在籍する障害のあ
る児童生徒への支援の在り方など
です。
また、 「地域における教育と福祉
の一層の連携等の推進について
（通
知）
」
（令和六年四月）
が出され、教
育と福祉の一層の連携が求められ
ており、 個別の教育支援計画の共有
や役割分担の確認などさらに進め
ていく必要性などです。
３ 特別支援教育の現状
文部科学省の調査を基に、 肢体不
自由のある児童生徒の状況や特別
支援学校
（肢体不自由教育）
、 特別支
援学級等について、 次のように解説
いただきました。
特に、特別支援学校
（肢体不自由
教育）
においては、 肢体不自由教育
のみを対象とした学校
（単独校）
が
年々減少し、 例えば、 肢体不自由と
知的障害教育や病弱教育を担う学
校
（併置校）
が増加しています。
このことは、 児童生徒の自宅から
比較的近い特別支援学校に通学で
きるというよさや、 学校設置におけ
る合理的な側面もあります。
一方、 肢体不自由教育が、 これま
で積み重ねてきた実践の継承をい
かに担保し、 肢体不自由のある児童
生徒の教育的ニーズに最も的確に
応えていく学校という側面からは、
必要な配慮を整理できているかな
ど、 単独校も含め様々な課題があり
ます。
また、 インクルーシブ教育システ
ムにおける連続性のある多様な学
びの場における小学校等の現状や
課題等を踏まえると、特別支援学
校によるセンター的機能の発揮が
期待されていることや、 センター的
機能を発揮する特別支援学校には、
実践に基づいた支援が欠かせない
ことがあります。
今後、 各地域の多様な学びの場で
学ぶ肢体不自由児に対して、 特別支
援学校の専門的知見や経験及び施
設等のリソースとなる特別支援学
校等の在り方についての工夫が、 よ
り重要となります。
４ 自立活動の指導と各教科等
の指導との関連
後半は、肢体不自由教育と自立
活動の歴史に関して、 貴重な映像を
見ながら振り返りつつ、 現在の自立
活動の課題について、 次のように論
じられました。
昭和四十六年に改訂された特殊
教育諸学校学習指導要領では、 「養
護 ・ 訓練」が新たに設定されました。
その後、 二度の改訂を経て、 国際的
な動向等や社会的背景が大きく変
わってきたことなどから、 「自立」の
概念が広く捉えられるようになり
ました。
「養護」も「訓練」も受け身的な
意味合いが強いと受け止められる
こと、一人一人の実態に対応した教
育活動であることなどから、 教育課
程審議会の答申等を踏まえ、平成
十一年の改訂では、 「養護 ・ 訓練」か
ら「自立活動」に名称が改められ、
その後二五年が経過しています。
全国の特別支援学校
（肢体不自由
教育）
における重複障害学級に在籍
している児童生徒の割合は、 九〇％
を超えています。特に、 教育の内容
や授業時数の配当を決定する裁量
が委ねられている特別支援学校に
おいては、 教育課程を軸としたカリ
キュラム・マネジメントの充実は欠
かせません。 児童生徒が学ぶ一二年
間では、一単元を一五時間とすると
八四〇の単元が設定可能です。
講演を拝聴し、教育課程の編成、
個別の指導計画を含む各種指導計
画の作成、 並びに単元や題材のまと
まりを見通した授業づくりとその
実践とのつながりを、 改めて考える
機会となりました。
（文責
熊井戸佳之）
研究大会報告
42
本セミナーは、一木薫先生
（福
岡教育大学特別支援教育研究ユニッ
ト教授）
を講師に、特別支援学校
における教育課程編成とカリキュ
ラム・マネジメント、また自立活
動の理念と個別の指導計画作成シ
ステムについて学びました。講義
と数人のグループ協議で展開され、
参加者は二四名でした。
１ 特別支援教育における教育
課程編成とカリキュラム・マ
ネジメント
一木先生は講義の冒頭で、特別
支援学校の教育課程の基本として、
教育課程の編成に関わる法規、授
業の工夫に関わる法規を取り上げ
て解説されました。中でも「日常
生活の指導」や「生活単元学習」
とは授業の形態であって、教育内
容ではないということ、各教科の
指導と自立活動の指導とは、おさ
えておかねばならない違いがある
ことを、複数の事例をあげながら
わかりやすく示されました。
特別支援学校の教育課程編成に
は、小 ・ 中 ・ 高等学校に比べて、学
校の裁量に委ねられる部分が多く、
それぞれの学校の教育への意図が
反映されているはずです。その選
択の根拠を説明できるようであっ
てほしい、子供が何を学んでいる
のか、ということに先生方一人一
人が自覚的になってほしい、と述
べられました。
また、教育課程編成は管理職や
教務主任のみの仕事なのではなく、
自分の学校の子供の最新の情報を
もっているのは担任で、それが次
の日の授業や単元につながってい
くのはもちろん、教育課程の評価、
見直しにどのようにつながってい
ますかと投げかけられました。
一木先生はその都度「先生方の
学校ではどのようになっています
か」と声をかけられ、参加者は前
後や隣の参加者と顔を見合わせ、
情報交換や協議をしながら熱心に
学んでいました。
２ 自立活動の理念と個別の指
導計画作成システム
セミナーの後半は、自立活動に
焦点化する内容となりました。一
木先生は、自立活動の指導を担う
教師は、自らが設定した指導目標
の不確実性から日々の授業だけで
はなく、保護者対応や外部専門家
との連携等においても不安を抱く
実態があることを指摘されまし
た。
このことから、自立活動の指導
を担う教師の成長を支える現職研
修の企画や実施は特別支援学校の
カリキュラム・マネジメントに不
可欠であると述べられました。
日々の教育活動を研修の視点か
らとらえ直し、個別の指導計画の
作成の過程に誰がどのように関わ
るのか、そのプロセスに研修の機
能を付加できないかと提案されま
した。 自立活動の指導について、 一
つの授業を見て「こういう子なら
こうすればいい」という理解に
なってしまうのではなく、その指
導に至る道筋を先生たちで共有す
ることが大事であると確認しまし
た。
セミナーの中では、一木先生が
考案された、学校の教育課程編成
のプロセスを整理したり、自立活
動の指導を担う教師に必要な知識
や技能の習得状況をチェックした
りするシートも紹介されました。
教育課程編成や研修の問題は、
教員一人で解決できることではあ
りません。筆者自身も含め、セミ
ナーでの学びが参加者それぞれの
学校での取組にどのようにつな
がっていくのか楽しみです。
（文責 武部 綾子）
セミナー１
自立活動のカリキ ュ ラム・マネジメント
43
肢体不自由教育 No．266 ／ 2024 年
本セミナーでは、自立活動の指
導について、指導目標・内容の設
定及び評価の考え方を概観し、子
供の実態把握に係る情報の収集と
収束の手法を演習で学びました。
講師は、北川貴章先生
（文教大
学教育学部准教授）
にお願いし、
三四名が参加しました。
１ 指導目標・内容の設定のポ
イント
北川先生の講義では、これまで
の特別支援教育の動向を踏まえて、
学習指導要領における自立活動の
目標や、教科指導と自立活動の指
導の違いについて解説がありまし
た。
自立活動では、子供の障害によ
る学習上、生活上の困難を見極め
て指導していくことが求められま
す。そのためには、指導者が困難
にある要因や、課題をおさえてい
ることが個々の実態に即した指導
目標・内容の設定のポイントにな
る、と述べられました。
続いて、個別の指導計画の作成
と活用についてお話しがありまし
た。自立活動において、個々の指
導目標・内容にはどうしても不確
実性を伴います。複数の指導者が
携わることで不安は解消されたと
しても、どのような手続きで、な
ぜこの指導を行っているのか根拠
を説明できる仕組みづくりが重要
である、と指摘されました。また、
個別の指導計画の作成においては、
複数の指導者によって分有されて
いる子供の情報をどのように共有
して合意形成を図るか、各学校が
自校の実情に合わせて創意工夫で
きるようになっている、とお話し
がありました。
２ カード整理法を活用した実
態把握
（演習）
子供の実態把握の情報について、
指導者間で共有を図る具体的な手
続きの一つとしてカード整理法の
活用があります。本セミナーでは、
カード
（付箋紙）
を使い、得られ
た情報の収集と収束の仕方に係る
演習を行いました。
参加者五～六人で一グループを
作り、録画された子供の様子を視
聴しました。一人一人の参加者が
重要だと考えた情報をカードに書
き出しました
（情報の収集）
。そし
て、グループごとにカードの内容
を読み合いながら、似たもの同士
で集め、見出しをつけて整理をし
ていきました
（情報の収束）
。
続いて、それぞれの見出し同士
のつながりとして、 因果の関係、 相
互の関係等を考えていきました。
見出し同士の関係性から、子供の
全体像や、自立活動の指導で必要
となる課題を浮き彫りにしていき
ました。
最後に、情報収束の結果を発表
しました。その後、北川先生から、
録画された子供について、困難の
背景にある要因や、自立活動で実
際に取り組まれた指導についての
解説がありました。
３ 評価のポイントと授業研究
の意義
北川先生は、授業研究を日々の
授業実践の振り返りの場である、
と意味付けています。自分自身で
授業の振り返りを進めるために、
三つの評価
（①診断的評価、 ②形成
的評価、 ③総括的評価）
の機能を理
解し、学習活動の見落としや子供
の実態と学習活動とのズレに気付
くことがポイントになる、との解
説がありました。その際は、子供
の実態把握から、自立活動での学
習活動として外してはならない内
容を明確にしておくことは大切で
ある、と述べられました。
（文責 尾﨑 至）
セミナー２
自立活動の指導の課題設定と評価
研究大会報告
44
今回のセミナーを企画するにあ
たり、肢体不自由教育の基礎・基
本となることを取り上げたいとい
う意図のもとに、検討を重ねてき
ました。基礎 ・ 基本といっても、 肢
体不自由教育のそれは、多岐にわ
たりますが、学習の効果や、日常
生活の過ごしやすさに直結する、
姿勢づくりについて、取り上げる
こととしました。このようにして、
セミナー３「指導の効果を高める
姿勢づくり」は、企画されました。
講師を務めてくださった藤本圭
司先生
（国立特別支援教育総合研究
所主任研究員）
は、 理学療法士の経
験もあり、更に特別支援学校
（肢
体不自由）
で教員をしていらした
経験から、理論だけではなく、演
習も含めての講義をしてください
ました。
参加者は、四七名でした。
１ ポジショニングの理論・演
習
重度・重複障害のある児童生徒
の学習場面において、姿勢が良好
な場合は、児童生徒が教材に対し
て適切な視線を保ち、聴覚や視覚
情報を最大限に活用することを可
能にします。そのような環境下で、
児童生徒が主体的に意思表出や試
行する学習を展開することが重要
です。
自立活動の六区分の一つである
「身体の動き」にも、 「学習に対す
る興味や関心、意欲を高め、集中
力や活動力をより引き出すため
に」姿勢づくりに取り組むことが
必要であると示されています。
講義はこのように基本的なこと
から始まり、藤本先生の指導され
たケースの動画を見ました。小学
部の児童が、腕をつって重みを軽
減することで、操作がしやすくな
るという事例でした。
姿勢の工夫で学習意欲が引き出
された実践であり、講義の内容を
具体的に理解することができまし
た。 「できないことを課題にするの
ではなく、できることを活用して、
学習につなげる工夫をすることが
大事」という、藤本先生の言葉が
印象的でした。
演習では、手首の掌屈・背屈の
違いで、物の握りやすさが違って
くることを、個々に手首を動かし
て実感しました。また、枕のある
なしによって、臥
が
位の姿勢の居心
地の良さがどれだけ違ってくるか
も、実感しました。参加者は三人
一組になり、お互いに顎の位置を
見定めながら、一番良い高さを探
し合いました。
２
姿勢変換や移乗動作の理
論・演習
姿勢の中でも、腹臥位は排たん
や休息の姿勢として、よく行うも
のです。どのように腹臥位を取ら
せたらよいか、人形を使ったデモ
ンストレーションで学びました。
そのほか、車いすの姿勢や、移
乗の際に気を付けることを、イラ
ストや写真によって確認しました。
見た目をまっすぐに整えるのでは
なく、無理のない、自然な姿勢を
保つことの必要性を、お話しくだ
さいました。
３ 最後に
身体の取組に関する手技は色々
あるが、大切なのは児童生徒の実
態を把握して課題を導き出すこと
であり、色々な手技を、当てはめ
ることではないと、強調されてい
たことを心に留めたいと思いまし
た。
肢体不自由のある子供の、場面
に応じた姿勢づくりについて、理
解を深め、よりよい実践につなげ
る大変貴重な機会となりました。
（文責 武井 純子）
セミナー３
指導の効果を高める姿勢づくり
45
肢体不自由教育 No．266 ／ 2024 年
